引越しが決まったら、
やること。
引越しが決まると、最初に思い浮かぶのは荷造りかもしれません。しかし実際に必要になるのは、荷物を運ぶ準備だけではありません。思いついた順番で動くのではなく、「前に決めること」「前に手続きすること」「当日に確認すること」「後に行うこと」に分けて考えます。
この記事で分かること
- 引越しが決まった直後に整理すること、引越し方法を検討するときの考え方
- 荷物と不用品を整理する順番
- 住所変更や郵便物の転送、電気・ガス・水道の切り替え
- インターネット回線を早めに確認する理由
- 家具・家電を買う前に確認すること、当日と入居後の確認事項
引越し方法を決める。不要なものを整理する。行政手続きを確認する。郵便物の転送を手配する。電気・ガス・水道を切り替える。インターネット環境を整える。家具・家電を見直す。
こうした作業が、同時に進みます。
このページでは、住み替えを始めるときに確認したいことを順番に整理します。
最初に「引越し日」と「新居で暮らし始める日」を決める
最初に整理したいのは日程です。引越し日が決まらなければ、引越し事業者、電気、ガス、水道、インターネット、家具や家電の配送などの予定を組みにくくなります。
賃貸から賃貸へ移る場合などは、旧居と新居の契約期間が重なることもあります。「荷物を運ぶ日」だけではなく、次の点まで確認しておくと、その後の準備を整理しやすくなります。
- 旧居をいつまで使用できるか
- 新居へいつから入れるか
- 実際に新居で生活を始める日
- 旧居の鍵を返す日
引越し方法を決める
荷物を運ぶ方法は、大きく分けると、引越し事業者へ依頼する方法と、自分たちで運ぶ方法があります。
引越し事業者へ依頼する場合は、料金だけでなく、次の点を確認します。
- 運ぶ荷物の量
- 移動距離
- 希望日時
- 梱包の範囲
- 大型家具や家電の扱い
- 追加料金が発生する条件
複数の事業者へ見積もりを依頼する方法や、一度の入力で複数社へ見積もり依頼を送る「一括見積もり」と呼ばれる仕組みもあります。一括見積もりは比較の入口になる一方、サービスによって参加事業者、連絡方法、入力項目、個人情報の取扱いなどが異なります。利用するときは、料金だけでなくサービスの仕組みや利用条件も確認してください。
なお、この記事では特定の引越し事業者や一括見積もりサービスを推奨しません。
分野としての考え方は引越しにまとめています。
荷造りの前に、不用品を分ける
荷造りを始める前に、「新居へ持っていくもの」と「持っていかないもの」を分けます。不要なものまで梱包すると、荷物が増え、開梱の手間も増えます。
まず、次の5つに分けます。
- 新居へ持っていく
- 売る
- 譲る
- 処分する
- 判断を保留する
大型家具や家電を処分する場合は、自治体の粗大ごみや家電リサイクルなど、品目ごとの処分方法を確認します。大量の荷物が残る場合には、不用品整理や片付けサービスを検討する方法もあります。
家庭から出る廃棄物の収集・運搬にはルールがあるため、専門サービスを利用する場合は、廃棄物を誰が収集・運搬するのか、必要な許可や適切な事業者との連携があるかも確認します。仕分けの具体的な手順は実家を売却する前に片付けるべき?処分方法を整理で扱っています。
行政手続きを確認する
住所が変わる場合は、住民票に関する手続きなどが必要になります。異なる市区町村へ引越す場合と、同じ市区町村内で引越す場合では手続きが異なります。
マイナンバーカードを利用した引越しについては、マイナポータルから転出届の提出や、転入先市区町村への来庁予定の連絡ができる仕組みがあります。ただし、必要な手続きは世帯構成や住所変更に伴う制度利用などによって異なる場合があります。
実際の手続きは、マイナポータルと旧住所・新住所の市区町村の最新案内を確認してください。
郵便物の転送を手配する
住所変更の連絡をしても、しばらくは旧住所へ郵便物が届くことがあります。日本郵便では、転居届を提出すると、旧住所宛ての郵便物等を新住所へ無料で転送するサービスがあります。
2026年8月30日時点の日本郵便の案内では、転送期間は「届出日から1年間」です。転居届は、郵便局窓口、ポスト投函、e転居などから提出できます。
また、日本郵便は転居届の登録まで3〜7営業日を要すると案内しているため、直前ではなく余裕を持って手続きする方が安心です。
転送だけに頼らず、銀行、保険、勤務先、通販サイトなど、継続して利用するサービスについては個別に住所変更も進めます。
電気・ガス・水道を切り替える
新居で生活を始める日から、電気が使えるか、水が使えるか、ガスが使えるかを確認します。旧居についても、使用停止日を確認します。
手続き方法や必要な日数は契約先や地域によって異なります。特にガスは、利用開始時に立会い等が必要になる場合があります。そのため「引越し当日に申し込めばよい」と考えず、契約中の事業者と新居で利用する事業者の案内を早めに確認します。
インターネット回線は、住所が決まったら確認する
新居でインターネットを使う場合、次の点を確認します。
- 現在の回線を移転できるか
- 新居で利用できる回線は何か
- 開通工事が必要か
- 工事までどれくらいかかるか
- 現在の契約を解約する場合の条件
建物によって利用できる回線や工事条件は異なります。特に仕事や学習でインターネットが欠かせない家庭では、「引越してから考える」のではなく、住所と入居日が決まった段階で確認しておくと準備しやすくなります。考え方はインターネットにまとめています。
家具・家電は、部屋を測ってから決める
新居が決まると、家具や家電を新しくしたくなるかもしれません。しかし、先に購入すると、冷蔵庫が入らない、洗濯機置場に合わない、ソファが搬入できない、カーテンの長さが合わない、といったことがあります。
購入前に、設置場所、幅、高さ、奥行き、玄関、廊下、階段、エレベーター、コンセント位置、洗濯機置場、カーテンサイズなどを確認します。
家具・家電は「欲しいもの」から選ぶのではなく、「新居に置けるもの」を確認してから選ぶと失敗を減らせます。
引越し当日に確認すること
引越し当日は、荷物を運ぶことだけに意識が向きやすくなります。
旧居では、忘れ物がないか、収納内に荷物が残っていないか、必要な清掃が終わっているか、鍵の返却方法を確認したかなどを確認します。
新居では、荷物の数、大型家具や家電の設置場所、電気、水道、ガス、室内設備などを確認します。
賃貸住宅の場合は、入居時の室内状態について契約先等から案内された確認方法があれば、それに従います。
引越し後は「住所変更」と「生活環境」を仕上げる
荷物を運び終えたら、引越しが完全に終わるわけではありません。行政手続き、各種契約の住所変更、郵便、勤務先、学校等、金融機関、保険、各種会員サービスなど、自分や家族が利用しているものを確認します。
同時に、インターネット、家具、家電、収納、生活用品など、新居で不足しているものを整理します。最初から全部そろえる必要はありません。実際に数日暮らしてから必要なものを決める方法もあります。
引越し準備は「運ぶこと」だけではない
引越しが決まったら、日程を決める、引越し方法を決める、不用品を整理する、行政手続きを確認する、郵便物の転送を手配する、電気・ガス・水道を切り替える、インターネット回線を確認する、家具・家電のサイズを確認する、当日の確認をする、引越し後の住所変更を仕上げる。この順番で整理すると、全体を把握しやすくなります。
住み替えに伴って現在の家の売却を考えている場合は、引越しだけを先に進めるのではなく、現在の住まいをどうするかも同時に整理しておく必要があります。順序の全体像は家を売る前に、最初に考えることにまとめています。中古住宅を購入して住み替える場合は、中古住宅を購入した後に必要になる手続きと準備も合わせて確認してください。
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FAQ
- 引越しの準備は、何から始めればよいですか?
- 荷造りではなく、日程の整理から始めます。荷物を運ぶ日だけでなく、旧居をいつまで使用できるか、新居へいつから入れるか、実際に新居で生活を始める日、旧居の鍵を返す日まで確認しておくと、引越し事業者、電気、ガス、水道、インターネット、家具・家電の配送といった予定を組みやすくなります。
- 郵便物の転送は、いつ手配すればよいですか?
- 直前ではなく、余裕を持って手配します。日本郵便では転居届を提出すると旧住所宛ての郵便物等を新住所へ無料で転送するサービスがあり、2026年8月30日時点の案内では転送期間は届出日から1年間、転居届の登録までは3〜7営業日を要するとされています。転送だけに頼らず、銀行、保険、勤務先、通販サイトなど継続して利用するサービスは個別に住所変更を進めます。
- 家具や家電は、いつ買えばよいですか?
- 新居の部屋を測ってから決めます。先に購入すると、冷蔵庫が入らない、洗濯機置場に合わない、ソファが搬入できない、カーテンの長さが合わないといったことがあります。設置場所の幅・高さ・奥行きに加えて、玄関、廊下、階段、エレベーター、コンセント位置、洗濯機置場、カーテンサイズなど、設置場所と搬入経路の両方を確認してから選びます。
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出典・参考
デジタル庁(引越し手続オンラインサービス) https://www.digital.go.jp/
日本郵便(転居・転送サービス) https://www.post.japanpost.jp/
情報確認時点:2026年8月30日
電気・ガス・水道・インターネット等の具体的な申込期限、料金、工事日数等は契約先・地域・建物によって異なるため、本記事では一律の数値を記載していません。
実際の手続きについては、国・自治体・各サービス提供事業者等の最新情報をご確認ください。本記事は、特定の引越し事業者、通信事業者、電力・ガス会社、商品等を推奨するものではありません。
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- 2026年8月30日 公開